医療脱毛は保険が適応されるの?医療費控除されるケースを紹介

脱毛施術を受ける施設別でみた場合、大きく分けて病院やクリニックで受ける「医療脱毛」とエステサロンなどで受ける「サロン脱毛」のふたつに分類できます。

このふたつを比較する際、気になるのはやはり費用面でしょう。しかし単純に費用の額面だけを比較するのはあまり意味がありません。医療脱毛に健康保険が適応されるかどうか、そして医療費控除が認められるかどうかで実質的な費用負担は大きく違ってくるからです。

クリニックで受ける医療脱毛、保険証は使える?

脱毛を検討する際、医療脱毛とサロン脱毛の情報を比較して「医療脱毛は健康保険が適応されないので費用が高いのでは?」と考える方は結構多いようです。サロン脱毛を提供しているエステサロンや脱毛サロン側が自店の安さを強調するためにそうアピールする場合もあるでしょう。

その一方で「医療脱毛なら、『医療』という名前がついているのだから、保険きくんじゃないの?」と思っていらっしゃる方もおられるかもしれません。

また、「病院で治療を受けるのだから保険証は使えて当然」と無意識に思い込んでしまっている方もおられるのではないでしょうか。

しかし残念ながら、一般的な美容目的の脱毛の場合は医療脱毛であっても保険証は使えません。

医療脱毛とは「医療目的の脱毛」という意味ではなく「医療機関で、医療の専門家(医師)が医療用として認められた機器を使って行う脱毛」つまり医療機関でしか受けられない施術という意味なのです。

医療脱毛が医療行為であることは間違いないのですが、健康保険の目的は「事故やケガ、病気、死亡などの際に必要な医療費や手当を支給して、生活の不安をなくすため」のものですから、美容目的の脱毛に保険が適応されないのも仕方ないことかもしれません。

保険は効かなくても、医療費控除なら認められるケースがある!

医療費控除とは、一定額以上の高額な医療費を支払った場合に所得税から控除が受けられる制度です。

どれくらいの控除が受けられるかというと、「実際に支払った医療費の合計額から、生命保険や健康保険(もし加入していれば)から支給される給付金の合計額を引き、さらに10万円(所得金額が200万円未満の人は総所得金額等の5%)を引いた金額。ただし最高で200万円」と定められています。(国税庁webサイトより)

実際にどれくらい所得税が安くなるかはその人の収入や脱毛費用によって大きく変わってきますが、こうした制度があることを知っておけば節税に役立つ場合があるかもしれません。

また所得にかかる住民税も医療費控除額の10%相当額が減額されます。

医療脱毛で医療費控除が認められるケースとは?

医療脱毛で医療費控除が認められるケースとは?

この医療費控除が、医療脱毛でも受けられるケースがあります。ただし、すべての医療脱毛が医療費控除の対象になるわけではありません。

では、医療脱毛でどのようなケースなら医療費控除が認められるのでしょうか?

大雑把な言い方になりますが、医師が「この患者の治療のためには脱毛が必要である」と判断すれば、医療費控除の対象になり得ます。

たとえば、ある種の皮膚病やワキガなどを治療するためには脱毛しなくてはならない場合があり、こういう場合は医療費控除が認められる可能性が高いでしょう。

また、多毛症(異常に体毛の濃くなる病気)などによって皮膚の除毛療法が必要になった場合も医療費控除の対象となる可能性があります。

はっきりと「医療費控除の対象になる」と言いきれない理由は、病気の症状や状態によって医師がどう判断するか、患者様ひとりひとり個別にお肌の状況が異なるためです。

何らかの病気の治療の際に「脱毛が必要」と医師に言われた場合、治療費が高額にのぼるようなら「その治療は医療費控除の対象になりますか?」と確認しておきましょう。

なお、国税庁のタックスアンサー(よくある税の質問)には、医療費控除の対象となる医療費について細かく適用ルールが定められています。

「医療脱毛で、こういう場合は医療費控除にならないの?」といった疑問をお持ちの方は、ぜひ確認してみてください。

例) “No.1122 医療費控除の対象となる医療費“. 国税庁. https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1122.htm, (参照 2019-07-05)

【まとめ】医師の判断を受けてみなくてはわからない

ここでは、脱毛費用に大きな影響がある「医療脱毛には保険がきくかきかないか」と「医療脱毛は医療費控除の対象になるかもしれない」というふたつの点について説明してきました。

参考として国税庁の医療費控除に関するwebページもご紹介しておきましたので、興味がある方はぜひ読んでみていただきたいと思います。

しかし、最後にもう一度お伝えしておきたいのは、「保険がきくかきかないか」「医療費控除の対象になるかならないか」は、医師の診断を受けてみないとわからないという点です。

そもそも脱毛費用そのものが、毛深さの度合いや悩んでいる部位、脱毛したい面積などによって大きく違ってきます。費用面だけでなく、どれくらいの治療期間が必要なのか(これも費用に大きく影響するのですが)といったことも一度医師の診察を受けてみることでおよその見通しがつくでしょう。

脱毛を意識したら医師の正確な診断を受けてみて、悩みを解決するためにはどんな治療を受けるべきか専門知識に基づいたアドバイスを受けましょう。

そのうえで、サロン脱毛も含めて「自分はどの施術を選ぶのか」をご自分の意志で判断していただければいいのではないかと思います。

例) “No.1120 医療費を支払ったとき(医療費控除)“. 国税庁. https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1120.htm, (参照 2019-07-05)

ドクターからのワンポイントアドバイス

トイトイトイクリニックでは健康保険は適用されないため保険証は不要です。 皮膚の疾患などで、永続的な脱毛を必要とする症例はほぼなく、またあったとしても、そのようなケースでは医療レーザー脱毛ができない場合が多いことなどから、医療脱毛に医療費控除が適応されるケースは当院ではほぼないのが現状です。

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